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目的層に届くアプローチとは

採用

例年の採用活動では、インターンシップや説明会を始め対面でのイベントによって企業の特徴や魅力を伝え、学生との相互理解を図っていました。

しかし新型コロナウイルスの影響でその多くもオンラインでの開催となり、WEB上でも同様に自社の雰囲気を理解してもらうためにはどうしたら良いか、悩まれている方も多いのではないでしょうか。

企業と就活生との接点はリアルからオンラインに変わりつつあるため、2021年卒採用時には、自社採用ホームページ、動画コンテンツ、SNSなど「オンラインでの採用広報」に新たに取り組み始めたという企業様が、全体の2割に上りました。

就活生の大多数も情報収集や企業との接点どりをWEB上で行っているため、今後は対面だけでなくWEBもハイブリッドで使いながら、自社の魅力を伝えることがますます当たり前になっていくと予想されます。

そのような中、「採用広報をオンラインで行いたいが、何から考えるべきなのか?」「いまさら聞けないが、それぞれの採用広報ツールのどれを実行するべきか?どのように使い分けて実行するべきか?」といったことについて、今回はお伝えしたいと思います。

採用広報は「目的」と「導線」が重要

採用広報ツールの活用においては、その「目的」と「導線」が全てといっても過言ではないほど重要です。例えば採用ホームページの改修や、採用動画の作成を行っても、それが採用活動に役立ったのかどうかわからない、という人事担当者の声もあります。

それは、採用広報ツールを活用する目的がしっかりと定まっていないことで起きている可能性があります。また、動画やSNSなどは作りこみをする前に、「いかにターゲットになる学生に見てもらうか」を考えることも大切です。せっかくきれいに作成しても、ターゲットの目に触れなければ意味がないので、導線設計をしたうえで、作りこみを行いましょう。

①目的の設定

採用広報は、採用のイベントや選考と比較した時に、明確な効果が見えにくい施策です。多くの企業が着手している領域でもあるため、多くの手法に走ってしまいがちです。お金をかけて作成をしたものの採用に役立っているかわからない、という状態にもなりかねません。そこで、採用ツールを作成する前にまずは「採用における課題は何か」「その課題を解決するためにどの手法をどのように活用するべきか」を考える必要があります。

②導線の設計

採用広報のツールを活用するには、どのような導線でターゲットに見てもらうかを先決することが大切です。今では就活生の志望企業の情報収集として、約6割が企業ホームページを見ています。(株式会社ディスコ キャリタス 2021 年卒 採用ホームページに関する調査)学生の志望企業となれば、学生自ら検索しホームページを閲覧する一方で、認知されていない企業は検索をかけることすらありません。

ですから、まずは学生に対する認知度を高め、選考に興味を持ってもらった上で、ホームページなどのツールに誘導する流れをつくりましょう。接点を持った学生に対して、採用広報ツールを見てもらえる働きかけや、仕掛けを行っていくイメージです。例えば導線の例としては以下のようなものがあげられるでしょう。

  • 学生が閲覧するナビサイトやダイレクトリクルーティングなどに載せる
  • 合同説明会や学内イベントなどで伝える
  • 選考へ進んだ学生に案内する

ソーシャルリクルーティングといった概念も出始めているものの、なかなかSNSを始め採用広報から母集団形成を行うのは短期的には難しく、長期的な施策になります。そのため、就職ナビなど母集団形成のツールは別途持っておくことが重要です。

課題に合わせた採用広報ツールを選定する

目的や導線を設計したら、どのツールを活用するかを考えます。今回は自社ホームページ、採用動画、SNS、パンフレットについて簡単に特徴をまとめていきます。各ツールの特徴を把握し、最も合ったものを選びましょう。

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